理学療法士、作業療法士の需要と供給のバランス

理学療法士や作業療法士の需要と供給のバランスはどうなっているでしょうか。

理学療法士や作業療法士の新卒者は今後も就職できるのか、気になりますよね。

私は正確な統計の数字を把握しているわけではないので、
あくまで主観になってしまいますが、需要と供給のそれぞれで考えてみましょう。

 

理学療法士・作業療法士の供給について

 
平成24年の段階で、
理学療法士の養成校は242校、定員は昼夜合わせて13265名です。
作業療法士の養成校は175校、定員は昼夜合わせて6995名です。

落第したり中途退学したりする方もいるので、
この人数がすべて卒業するわけではありませんが、
だいたいこれくらいの人数が毎年PT、OTとして社会に供給されていきます。

 

理学療法士・作業療法士の需要について

 
理学療法士や作業療法士が就職する場所には、以下のようなところがあります。
 
病院(急性期、回復期、維持期、ケアミックス、小児、精神など)
診療所・クリニック
介護保険施設(介護老人保健施設=老健、介護老人福祉施設または特別養護老人ホーム=特養、介護療養型医療施設)
その他施設(身体障害者更生援護施設、児童福祉施設など)
訪問分野
教育機関
行政機関
スポーツ分野 など
 
この中でも最も多くのPT・OTが働いているのが、病院です。
 
かなり古い理学療法士のデータになりますが、
平成17年では72%くらいの方が病院勤務で、
次に多いのは介護保険施設や診療所でした。
 
病院と介護保険施設と診療所を合わせると、90%以上になります。
この3つにほとんどの理学療法士が勤務していることになります。
 
作業療法士も若干違いはありますが、
病院が一番多いことには間違いないでしょう。
 
この3つの分野に集中しているということは、
まだ他の分野に人が流れる余地があるという見方もできますが、
この3つの分野が特に需要があるから集中しているという見方もできます。

 

医療介護分野における「需要」の特殊性について

 
小売り業界にとって需要があるということは、
それを必要としている人が多いということ、
また、それに対して供給を増やせばお金になるということを示しています。
 
対して、医療介護業界においては、
現場としてそれを必要としている人が多い=需要が多い、供給がお金につながる、
とはなりません。
 
というのは、
小売りは、商品を買うのは消費者でお金を出すのもすべて消費者ですが、
医療や介護は簡単に言えば財源が税金であり、
その財源はとっくに枯渇しているため、
需要が多いからといって、供給を増やせば増やすほど、
国の財政的には赤字になってしまうからです。

超高齢化社会の到来により、
国民の医療や介護に対する需要は確かに増加しています
(社会保障費は増加し続けています)。

しかし、国は供給を減らしたいと思っています。

 

理学療法士や作業療法士の需給バランスについて

 
一言で言うと、バランスは崩れ始めています。
つまり、供給過多の状態になりつつあります。

理由その1
さきほど、3つの分野に就業が偏っているというデータがありましたが、
これは、この3つの分野(特に医療分野)がお金になるからです。
それ以外の分野はお金になりません。

経営者からすれば、「需要とはお金になること」です。
いくら患者さんからの需要があってもそれが儲かるものでなければ雇いません。

つまり、経営者側からみてPTやOTの需要がないということになります。

医療分野ではPTやOTを雇っても比較的お金を生み出しますが、
これが介護保険施設(の一部)になるとぐっと下がり、
さらに他の分野になるとお金を生み出しません(大きく考えると)。

また、PT・OT側からしても、
収入がアップしないところには移動していきませんから、
今後も3つの分野に偏る傾向は続くものと思います。
 
理由その2
一番の就職先である病院ですが、徐々に減ってきています。
平成7年には全国で9606あった病院が、
平成18年には8943にまで減少しています。

1病院あたりの理学療法士や作業療法士の数はかなり増えているのですが、
それにしても限りがありますので、
病院数が増えない限りいつかは飽和状態になります。

病院が減っている理由は政策にありますが、今後も増加に転ずることはないでしょう。

介護老人保健施設は毎年100くらいずつ増えていますが、
1施設にPTOTそれぞれ多くて3名ずつとしても、
毎年600名の需要にしかなりません。
 
理由その3
理学療法士や作業療法士は、昭和40年に法整備された職業であり、
医師や看護師などと比べると非常に歴史が浅いです。

つまり、ほとんどの人は現役であり、定年退職する世代の人はほんのわずかです。

また、初期の頃は養成校数も少なく、
毎年輩出されたPT・OTの数もわずかであったため、
たとえその人たちが定年を迎えて辞めたとしても、やはりとても少ない数なのです。

つまり、退職していく人と入職する人の数がぜんぜん違うということになります。

 

理学療法士と作業療法士の需要の比較

これはほぼ同じだと思います。

というのは、PTとOTは言語聴覚士(ST)とは異なり、
職域も同じですし、診療報酬や介護報酬上もほとんど同じ扱いです。

もちろん専門性はありますが、この診療・介護報酬や、
職域に違いが出ない限り需要は同等のままだと思います。

理学療法士・作業療法士養成校の種類

理学療法士養成校

現在募集している理学療法士養成校は、
全国で242校 定員13,265名(昼夜合計)です(平成24年5月現在)。

昼間部は、241校(11705名)で、夜間部がある学校も38校(1560名)あります。

日本全国すべての県に理学療法士養成校があります。

修業年限は3年と4年があり、
4年制大学、3年制短期大学、4年制専門学校、3年制専門学校学校があります。

また、通信教育で理学療法士になることはできません
(もちろんそのような講座はありませんが)。

理学療法士養成校まとめ

 

作業療法士養成校

現在募集している作業療法士養成校は、
全国で175校 定員6.995名(昼夜合計)です(平成24年5月現在)。

昼間部は、173校(6465名)で、夜間部がある学校も13校(530名)あります。

日本全国ほとんどの県に作業療法士養成校がありますが、
和歌山県にはありません。

修業年限は3年と4年があり、
4年制大学、3年制短期大学、4年制専門学校、3年制専門学校学校があります。

また、理学療法士と同様に、通信教育で作業療法士になることはできません
(もちろんそのような講座はありません)。

作業療法士養成校まとめ

理学療法士・作業療法士養成校の選び方

理学療法士や作業療法士になるためにどの学校を選んだらいいかということですが、いろいろな観点があります。

資格をとる

卒業すると理学療法士・作業療法士国家試験受験資格が得られるという面ではどの学校も同じです。

 

国家試験合格対策

国家試験に対する勉強にかけられる時間が各学校のカリキュラムの違い
(臨床実習の終了時期、卒業試験の有無など)により異なりますが、
概ねどの学校も合格率はいいので、それほど気にしなくてもいいと思います。

四年制の学校の方がカリキュラムに余裕があるので、
国家試験対策に専念できる時間が多くなります。

 

学費の違い

国公立と私立ではやはり学費は異なります(国公立の方が安い)。

また、3年制と4年制では当然ですがトータルの学費は異なります
(3年制の方が安い)。

 

3年制と4年制の違い

年数の違いはカリキュラムの違いになって来ます。

また、年数というよりも学歴の違いとして、
専門学校は専門士、短大は準学士、大学では学士が取得できます。

学歴の違いは病院(施設)によっては給与の違いとなるところがあったり、
将来、国公立系の教育機関に就職する場合、
または、大学院に進学する場合は学歴が必要になることもあります。

 

新設校かどうか

すべてにあてはまるわけではないことを断った上で、
新設校(最近できた学校)は臨床実習を行ってもらう施設の確保が難しく、
実習施設の質が低いことがあります。

また、特に私立の新設校は教員の確保が難しいことが多く、
教員の質も低いことがあります。

 

定員の数

定員は多い方が、やはり一人一人に対する教育の質は低下する傾向にあります。

理学療法士や作業療法士は技術職でもあるため、
定員が多いとどうしても学内実習設備の不足や
教員からの実技指導機会の低下が起こりやすくなります。

現在社会人でこれから理学療法士、作業療法士になろうとしている方へ

現在社会人の方で、
これから理学療法士や作業療法士になろうと考えている方もいらっしゃると思います。
 
実際に、私が学生だった頃も大学を卒業して社会人を経験した後に入学してきた方もいました。
 
他の学校では、学生の半分が社会人経験者というところもあったそうです。
 
現在、PTやOTとして活躍し全国的に有名な方の中にも、社会人経験者はいます。

 

従って、この業界ではそれほど珍しいことではありませんので、
希望されることは悪くはないと思います。
 
社会人から理学療法士や作業療法士になる方法は、特別なものはなく、基本的には新卒者と同じ流れになります。
 
ただし、学校によっては、入学試験に、社会人枠を設定している学校もあるので、そこが新卒者との違いになります。
 
以下に社会人経験者がPT、OTになるにあたっての
メリット・デメリットについて挙げてみます。
 
もちろん個人によって性格・能力など異なるため、
すべての人にあてはまるわけではなく、あくまで一般論です。

 

メリット

・人生経験や社会人経験が長いために、精神的な強さがあったり、
社会人としてのマナーを身につけていたり、
コミュニケーション能力に長けていることがある。

そのため、学生生活や実際の病院における臨床実習においての
人間関係(対職員、対患者・家族)がスムーズにいくことがある。
 
・まだ目標の定まらない中で進路を決定した高校卒と比べて、
よく考えて進路を決定した人もおり、より目的意識が強い人が多い。

また、さすがに2回目の大学生活になるため親からの仕送りに
頼るわけにもいかず学費や生活費を自分で賄っている人も多く、
さらに目的意識が高まりやすい。

そのため、勉強などを一生懸命行う人が多い。

 

デメリット

・その時の学生の構成により、クラスメートに同年代がいない場合、
クラスの中で存在が浮いてしまうことがあり、
深刻な場合には、それが退学の原因となることもある。

・年齢が高い場合、様々な場面で、自分より年下の指導を仰がなくてはならない。

最近では、学校の教員も低年齢化しており、
自分より年齢の低い先生の指導を受けなければならない。

学校の中では先輩がみな年下である。

病院での臨床実習時の実習指導者も年下、
就職してからの先輩・同僚・上司・指導者がみな年下、
などということもありうる。

それらの、対する人によっては屈辱に耐える必要がある。

・人生経験が長い分、知識として知っていることも多く、
人によってはフットワークが悪かったり、
何にでも挑戦していく意気込みが低い人もいる。

よって、変にすれた印象を持たれたり、
意欲が低くみられたりする人もいる。

・年齢が高いと、学校を卒業して就職する際に、
特に公務員などでは、年齢制限があることがあり、
希望する職場に入れないことがある。

・年齢が高くても、初任給は1年目として決められることが多く、
年齢の割に低い給与となってしまうことがある。

理学療法士・作業療法士養成校における縦と横の関係

理学療法士・作業療法士養成校での一番の目的は、
PT・OTになるための知識や技術を身につけることですが、
同じくらいに大事なのが縦や横の人間関係を学ぶことです。

最終学年に行われることが多い臨床実習や
就職してからとても大事なのが人間関係なのです。

 

以前は体育会系のような養成校も多く、
また、現在ほど楽しみの種類の少ない時代でしたので、
非常に濃密な人間関係を築いていた(要求された?)養成校もありました。

 

しかし、現在は各人で楽しむコンテンツがいくらでもあることや、
インターネットから多くの情報を取得できることもあり、
無理して先輩と付き合うことをせず、
また先輩の方も後輩と付き合うことをしないため、
縦の人間関係を養成校で学ぶ機会が減ってきているように感じます。

 

実際に、新入職員のPTやOTに話しをきいてみると、
「先輩や後輩と話したことがない」、
「先輩や後輩の顔や名前を知らない」という人がほとんどでした。

中には、「大人数のクラスだったので、
同じクラスの人でも話したことがない人もいた」という方もいました。

 

学生のうちにごく限られた友人とばかり付き合い(限られた横の関係)、
一切先輩と接してこなかった(縦の関係がない)人たちが、
就職していきなり公式な縦の関係を要求されるために人間関係でつまずくことが多いのです。

理学療法士や作業療法士としての知識技術を発揮させるためには、
職場における良好な人間関係を基礎として、ストレスなく
継続して勤務できていることが前提となります。

 

また、学生時代に構築した先輩後輩との縦のつながり、
クラスメートとの横のつながりは、
就職してからも様々な場面で助けになりますので、
数多くの先輩・後輩・友人と関係を維持しておくことが重要です。

理学療法士・作業療法士の求人状況

理学療法士や作業療法士は少し前までは、完全な売り手市場でした。
 
各養成校には、20倍を超える求人票が毎年届いていて、就職率100%であり、
どこにも就職できないということはありませんでした。
 
しかし、近年、理学療法士や作業療法士養成校の数が急増し、
1つの養成校あたりの定員が以前よりも大幅に多くなってきたこともあり、
就職状況は年々きびしくなりつつあります。
 
さすがにまったく就職できないということはまだないでしょうが、
新卒に人気の高い「病院」から埋まり始めています。
 
就職活動の実際」の項でも触れていますが、
新卒の方が最初に就職するのは、
比較的リハビリスタッフの多い(ベテランが多い方がいい)
教育態勢の整っている「病院」が望ましいのですが、
徐々にそのようなところは就職できなくなってきており、
新卒が最初に就職するところとしては望ましくない一人職場であったり、
経験の浅いスタッフが少人数しかいない「施設」に
最初から就職せざるを得ない状況も起こり始めています。
 
病院に勤務していると、時々、転職斡旋会社からのFAXが届き、
そのFAXには求職者の年齢や経験年数などが記載されています。
 
以前はベテランの方の求職が多かったのですが、
最近では、1年目(新卒)の記載も混ざっています。
 
通常、理学療法士や作業療法士の就職活動は最終学年の夏頃から開始し、
卒業前にはすべて就職先が決まっていることが多かったのですが、
転職斡旋会社からのFAXに新卒が載るようになったということは、
この業界でもだんだんと就職が厳しくなっていることの表れだと思います。

理学療法士・作業療法士の職場の種類

理学療法士・作業療法士の就職先は、
保健、医療、福祉、教育、スポーツなどの分野です。
 
この中で圧倒的に多いのはやはり医療分野です。
最初に医療分野で働き、その後、他の分野に行く人が多いです。
 
医療施設には、大学病院、総合病院、専門病院、
リハビリテーションセンター、診療所、医院、クリニック等があります。
 
医療福祉中間施設には、介護老人保健施設、介護老人福祉施設、
デイケアセンター、訪問看護事業所、訪問リハ事業所などがあります。
 
福祉施設には、特別養護老人ホーム、デイサービスセンター、
肢体不自由児施設、肢体不自由児通園施設、重症心身障害児施設等があります。
 
教育・研究施設には、養護学校、研究施設、
理学療法士・作業療法士教育施設(大学・短期大学・専門学校)等があります。
 
行政関係施設には、身体障害者更生援護施設、身体障害者更生施設、
身体障害者療護施設、障害者更生相談所、保健所、保健センター、
福祉センター、行政(市役所・町役場の保健・福祉関係)等があります。
 
スポーツ分野には、プロ野球やサッカーチーム等があります。

理学療法士・作業療法士の就職活動の実際

最初の3年で一生が決まる

理学療法士・作業療法士としての最初の就職先はとても重要です。

なぜなら就職して「最初の3年間」でPT・OTとしてどのような
一生を送るのかが決まると言われているからです。

最初に教育も受けず、社会人としてのルールを学ばず、
勉強する姿勢が養われなかったとしたらどのような
PT・OTになってしまうでしょうか。

また、最初の就職先で身につけたマインドは良くも悪くも
そのPT・OTの基礎となってしまうため、
もし悪い考え方を身につけてしまったとすると、
転職をしなかった場合は一生自分が間違っていることに気が付かず、
転職した場合には、最初の考え方が邪魔をして
成長できないということも多々みられます。

病院かそれ以外か

近年、以前に比べてPT・OTの職域も拡大してきました。

病院だけではなく、介護老人保健施設や
指定介護老人福祉施設等の介護保険施設、
訪問看護ステーション等での訪問リハビリテーション、
行政組織など様々な就職先があります。

しかし、これら多くの種類がある就職先は
どこを選んでも同じではありません。

それはリハスタッフの人員と、
リハ対象者の疾患の病期(急性期、回復期、維持期の3期に大きく分けられる)、
設備が異なるからです。

最初の就職先は「病院」をお勧めします。

というよりも、必ず病院がいいと思います。

現在では病院以外だと良いPT・OTになれる確率が下がります。

病院以外はまだ圧倒的にPT・OTが不足している状態ですので、
最近では、非公式であっても施設と学校が手を組んで、
新卒の人を施設に半ば無理矢理(あるいは騙すようにして)
就職させてしまうことがあるから要注意です。

病院の診療科

病院の特徴を知るために、病院見学に行ったら
「診療科」、「病棟の種類」、「病院の規模」、「法人の構成」
をチェックしてください。

診療科とは、「整形外科」や「脳神経外科」などの科のことです。

各診療科は、対象とする疾患があります。

整形外科なら骨折や腰痛、変形性関節症など。
神経内科なら脳卒中や神経難病(神経筋疾患)などになります。

また、同じ診療科でも病院によって好んで手術をするところと
そうでないところがあったり、手術の術式が異なったりします。

なぜ診療科をチェックすることが重要かと言うと、
診療科の対象とする疾患は、
就職してから理学療法・作業療法の対象とする疾患になるからです。

例えば、脳神経外科がある病院に就職したら
脳神経外科疾患の患者さんの理学療法・作業療法を行うことになります。

つまり、もし脳卒中の理学療法・作業療法がやりたいと思っているなら、
神経内科や脳神経外科(場合によっては内科)がある病院に、
整形外科疾患の理学療法・作業療法がやりたいなら
整形外科のある病院に、就職しなければならないのです。

逆に言うと、その病院にある診療科が対象としている患者さんの
理学療法・作業療法しか経験できないのです。

ただし、世の中には多くの疾病があり多くの診療科がありますが、
理学療法・作業療法が対象とする診療科は実はそれほど多くありません。

本来はすべての診療科が対象となるのですが、
多くの疾病に対する理学療法・作業療法は個別に確立されてはおらず、
廃用症候群に対する対応が主体となります。

よって、ある程度方法が確立されている疾患(診療科)は限定される
ことになるため、実は多くの診療科があった方がいいとは言い切れません。

理学療法・作業療法の対象とする主要な疾患の中に
中枢神経疾患と整形外科疾患がありますが、
最初に就職する病院は中枢神経疾患がみれる病院をお勧めします。

なぜならば、職場を変える場合、
中枢神経疾患から整形外科疾患に移行する方が、
整形外科疾患から中枢神経疾患に移行するよりも比較的簡単だからです。

中枢神経疾患の方がつぶしがきくとも言えます。
中枢神経疾患の方が考えなければならないことや、
やらなければならないことが多く、
また、中枢神経疾患をきたす人は高齢者が多いので
整形外科疾患も併せ持っていることが多く、
両方の理学療法・作業療法を経験できるからです。

病院の診療科は多い方がいいのでしょうか。
少ない方がいいのでしょうか。これは、その人の考え方によります。

一般的に、多くの診療科がある病院で働けば、
多くの疾病をみるチャンスがあります。

その代わりずっと一種類の疾病をみるわけではないので、
「広く浅く」になりがちです。

逆に専門病院のようなところで働けば専門家になれる
可能性が高くなります。

あと、これはすごく重要なことですが、診療科が多いと
病院全体としてまとまりにくい傾向があります。

各診療科にはその代表者がいるわけなので、
代表者の数が多いということはまとまりづらくなりがちです。

つまり、リハに関して病院全体で足並みそろえての
取り組みが行いづらくなります。

診療科について注意しなければならないのは、
標榜(外に対して表示すること)している診療科ではなく、
実際に稼働している診療科を聞くことです。

病院は多くの患者さんを集めるために、
実際にはそれほど力を入れていない診療科についても標榜していることがあります。

病棟の種類

病院には必ず病棟がありますが、
一見すると同じように見える病棟は実は種類(全国一律の施設基準)があり、
すべての病棟は、そのたくさんある種類の中のどれかで登録しています。

病棟の種類にはどのようなものがあるでしょうか。

一般病棟、療養病棟、回復期リハビリテーション病棟、
特殊疾患療養病棟、緩和ケア病棟などなど。たくさんあります。

また、それぞれの病棟の中でもランクのような種類がある場合もあります。

これら各病棟には特徴があり、職員の人員基準や診療報酬の請求の仕方、
対象とする疾患などに違いがありますが、リハビリテーションで
一番関係する部分は人員基準と病棟滞在可能期間です。

リハビリテーションの施設にも施設基準というものがあり、
人員数や面積、機器などによってランクがつけられていますが、
病棟の施設基準にも看護師やリハビリスタッフの人員数が定められています。

リハビリテーションは他の治療法と異なり、
多くの人員と長い期間を要する治療法です。
よって、少ない人員数や短い期間では充分なリハが行えないことがあります。

(昔でいうところの)総合病院や、
大学病院によくみられる一般病棟(急性期病棟)では職員の人員は多いですが、
入院していられる期間は短くなります
(実際には長くいてはいけないということではなく
診療報酬の関係で短くせざるを得ない状態といえます)。

逆に、療養病棟(俗に長期療養病棟と呼ばれる)では
入院期間は長くできますが、人員数が少なく設定されています。

上記のように、
代表的な2つの病棟ではリハビリテーションを行うのに一長一短がありますが、
回復期リハビリ病棟はその短所をある程度解決した病棟と言えます。

それは、人員数と入院期間が比較的多い(長い)からです。

さて、話しを戻して、就職先選びの観点から病棟を考えると、
病棟の種類をみることによって何がわかるのでしょうか。

診療科のところでは、
自分の行いたい理学療法・作業療法の対象疾病があるかどうかがわかると言いましたが、

病棟をみることによって、
自分の行いたい理学療法・作業療法の病期と合致しているかどうかがわかるのです。

自分が急性期の理学療法・作業療法が行いたいのか、回復期なのか、維持期なのか。

例えば一般病棟(急性期病棟)しかない病院では
維持期の患者さんは少ないと言えますし、
療養病棟しかない病院では急性期の患者さんはほとんどいないと考えられます。

同じ病院内に異なる病棟が存在していれば、
様々な病期の患者さんをみることができる可能性があります。

病期が異なれば行われる理学療法・作業療法の内容も異なります。

急性期では中等度から重度の患者さんでは離床が中心となるでしょうから、
装具や歩行補助具を作成したり家屋訪問調査に行ったりする
機会はあまりないかもしれません。

逆に維持期では急性期のリスク管理のようなことは学びにくいかもしれません。

診療科と病棟の種類を組み合わせて考えることによって、
「どんな疾病のどんな病期の患者さんが、自分が就職してから行う理学療法・作業療法の対象者になるのか」
ということが分かります。

病院の規模

ここでいう病院の規模とは、公的に定められたものでなく、
患者さんやそこで働く職員(あるいはこれから職員になろうとする人)
にとっての感覚的なものでの話しです。

便宜的に200床までを小規模、200~400床を中規模、
400床以上を大規模病院と仮定します。

なぜ病院の規模について話しをするか、
あるいはあなたがチェックする必要があるかというと、
病院の規模はリハビリテーションに対して影響があるからです。

病院の規模というのは診療科の数とも密接に関係がありますが、
大規模の病院というのは往々にして多くの診療科があり、
急性期を主体とした病院が多いです(最近は少し状況が変わっていますが)。

多くの診療科があれば多くの種類の疾病をみることができますが、
反面、病院全体としてまとまりづらく、
また、病院内におけるリハビリテーション科の地位が低いことが多いです。

小規模な病院は、診療科が少ないことが多く(専門病院であることも多い)、
そのためリハの対象とする疾病が限られていることがありますが、
反面、リハビリスタッフだけでなくすべての職員が専門家となっていたり、
病院としてまとまりやすい、リハビリ科の地位が高いことがある、
などのメリットがあります。

法人の構成

病院は何らかの法人が運営していますが、
属している法人が有している施設の種類も、
場合によっては就職先選びの参考になるかもしれません。

法人には、病院だけ運営している場合と、
その他の介護保険施設(介護老人保健施設など)や
訪問看護ステーションなども併せて運営している場合があります。

一生病院に勤めるつもりの人は関係ないかもしれませんが、
もしあなたが、病院だけでなく、介護保険分野の業務も
経験してみたいと考えているなら
(最初は病院で、将来的には訪問リハがやってみたい等)、
多くの施設を運営している法人に就職すればその希望がスムーズに
叶う可能性が高まります。

リハビリ施設基準

リハビリテーション科を知る一番手っ取り早い方法は
リハビリ施設基準を聞くことです。

ただし、そのためには施設基準について知っておく必要があります。
施設基準について知っていないと施設基準を聞いても判断できないからです。

リハビリ施設基準とは人員(職員数)、施設(訓練室)の面積、
所有設備や機器などを指標としてランク付けしたものです。

施設基準には
「脳血管疾患等」、「運動器」、「呼吸器」、「心大血管疾患」
の4つの種類があり、それぞれ対象とする疾患があります。

この施設基準を取得していないと、
疾病の種類によってリハが可能な場合と不可能な場合が生じます。
1つの病院で複数の施設基準を取得することができます。

それぞれの施設基準ごとにⅠとⅡにランク付けしています
(Ⅰの方がいい)。

就職先を選ぶ時は、施設基準がⅠで、
かつ、複数の種類の施設基準を取得しているところを選ぶといいと思います。

リハビリテーション科の部門構成

リハビリテーション科には、
理学療法科、作業療法科、言語聴覚科という
3部門があることはあなたも知っていることと思います。

この当たり前のように言っている3部門ですが、
少し前のデータになりますが、
ある県で3部門揃っているのは17%のみでした。

現在はもっと揃っている病院は多くなっていると思いますが、
すべての病院で3部門が揃っている状態ではありません。

理学療法科のみであったり、言語聴覚科がなかったりという具合です。

3部門が揃っていないと、足りない部門の仕事をカバーしなければなりません。
カバーするといっても専門家ではありませんから、一般的に質は低下します。

患者さん一人が1日に可能な訓練は最大で9単位(180分)で、
1~3職種がその範囲内で行うわけですから、
3職種揃っていれば単純に1職種あたり3単位でその患者さんの
最大訓練量(9単位)が確保できるわけですが、
1職種しかいなければ1職種で9単位行うことになるか、
あるいは6単位などにして患者さんの訓練量を減らすしかありません。

また、理学療法士や作業療法士が1日で可能な訓練量の上限は24単位ですから、
患者さん一人に対して9単位行うと2.5人くらいの患者さんの訓練しかできないことになってしまいます。

また、リハビリテーションはチーム医療を特徴としていることもあり、
他の職種の存在はそれぞれの職種の専門家としての意見を聞くことができたり、
お互いに良い刺激になったりします。

さらに、施設基準を取得するにも複数の職種が必要になります。

リハビリテーション科の人員数、人員構成

ここでいうスタッフの数(人員数)とは、相対的なものを指します。

すなわち、その病院のリハビリ対象者数に対するスタッフの数で表されるものです。

スタッフ数が同じ10名であってもリハの対象者が200名の病院と50名の病院では意味が異なります。

スタッフの数が多いか少ないかは色々な面に影響します。

以下一般論としてお話しします。

スタッフの数が少なければ、教えてくれる人の数も少なく
(考え方のバリエーションも少なくなる)、
また各個人が多くの仕事を抱えているため、教育体制が未整備になりがちです。

スタッフの数が少なければ、休暇取得にも影響が出ます。

人数が多く余裕があれば、休暇も取りやすいでしょうが、
人数が少なくて余裕がなければ休暇取得も最低限なものとなり、
とても有給休暇がとれる状態ではなくなるかもしれません。

同様に、研修会や学会参加などの出張にも影響が出るでしょう。
休暇が取れないのと同じように、
出張に行きたくても余裕がないために断念せざるを得ないかもしれません。

また、研究活動をしたいと思っても相談できる職員がいなかったり、
そもそも臨床業務に忙殺されて研究活動を行う時間が充分にとれない可能性があります。
同様に自己学習の時間も削られてしまうかもしれません。

経験年数の構成(人員構成)はどうでしょうか。
せっかく人数が多くても、そのすべてが新入職員であったならば、
人数が多いメリットは特に教育・研究分野において薄くなってしまうでしょう。

リハビリテーションにおける特定の手技へのこだわり

その科やその部門(あるいはその代表者)に、
特定の手技へのこだわりがあると、自由な仕事ができない場合があります。

極端な場合、その職場で行われるリハビリテーションは、
「その手技しか認めない」、「他の手技を行いたくてもできない
(その手技に関連したもの以外を行うと注意を受け矯正される)」ことになります。

また、研修会や学会などの出張も関連したものしか行けないかもしれません。

職場の雰囲気

一見業務と関係がないように感じますが、職場の雰囲気というのはとても重要です。

理学療法士・作業療法士が職場を変わる理由として多いのが、
「人間関係がうまくいかない」ことと「もっと自分が成長できるところに移りたい」ことです。

職場の雰囲気が悪いとどのようなことが起きるでしょうか。

同職種の先輩や他職種に気安くきけないため、臨床活動や教育活動に影響が出ます。

気安くものが言えないために、休暇がとりづらかったり、
出張に行きづらかったり、3部門の連携が悪かったりします。

また、人間関係が悪いと毎日がつまらないため、
臨床(仕事そのもの)に影響し、生活(精神状態)にも影響し、
退職ということにもなりかねません。

・あなたが見学した病院ではPT・OT・ST・医師・看護師の仲はどうですか?
・スタッフルームは同じ場所ですか? 同じ場所に3職種がいますか? 話をしていますか?
・もちろん同じカルテに3職種が書いていますか?

職場の雰囲気は上記のチェックだけでは不明で、
入ってみないとわからないことも多いですが、
見学の際に、他職種の悪口が頻繁に出てくるようだと、
かなり仲が悪いと思っていいでしょう。

リハビリテーション科の教育態勢

あなたが見学した病院に教育体制が整備されているかどうかは非常に重要です。

先に、最初に就職するのは病院が一番いいと言った理由はこの教育体制にあるからです。

理学療法士・作業療法士人生の最初の時期にきちんとした教育を受けられるかどうか、
また、自己学習する習慣がつくかどうかは、今後の人生に大きな影響を及ぼします。

まずは、教育についてどのようなことを行っているかを聞いてみましょう。
いくらスタッフの人数がいても、
また、いくら経験年数の多い人がいても、教育を行っていないのでは意味がありません。

・教育としてどのようなことを行っているか
・週間教育スケジュールがあるか(週間スケジュールの中に教育が組み込まれているか)
・年間の教育スケジュールが立っているか

これらは思いつきでない(行き当たりばったりでない)
計画的な教育がなされているかのチェックです。

また、各教育項目について具体的な内容を聞きましょう。
過去に行ったものの資料を見せてもらいましょう
(今までやってきたはずなのに資料を見せられない、
あるいは保管していない、というのは怪しいです)。

・常時マンツーマンで指導が受けられる体制が整っているか(制度化されているか)
・出張に行く態勢が整っているか(出張費などをどれくらい出してもらえるのか)
・図書の新規購入・貸し出しなどの管理がしっかりしているか

これらは間接的に教育を支援する体制があるかのチェックです。

誰にきいていいのかわからない場合教育頻度が低くなる可能性があり、
聞かれた方も責任感がなく曖昧な答えで済ませてしまうことがあります。

院内の制度として出張についての規定がしっかりなされていない場合、
出張に行きづらいこともあります。

教育がしっかりなされているかどうかはこれから就職しようとしているあなたにとっても大事ですが、
その病院の既存職員の質にも関係し、
ひいては病院自体の善し悪しにも関わってきますので最重要項目です。

就職先の形態

就職先には様々なものがあります。

○病院
・急性期病院
・回復期病院
・維持期病院
・ケアミックス(急性期~維持期までの複数の時期が混在している)
○介護老人保健施設
○指定介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)
○訪問看護ステーション
○その他

繰り返しになりますが、この中でのお勧めは「病院」です。
なぜなら法的に人員や設備(施設)の基準がもっとも厳しく定められており、
そのため上記の項目が充実しやすいからです。

病院以外はそれほど人員を多くする必要がなく、設備も病院ほど必要とされません。

理学療法・作業療法は、臨床に出ると教科書に載っていないことを数多く要求されます。
そのため、独学よりは誰かに教えてもらったり、研修会に出て学んだりする必要があるのです。
次に、就職する分野もあなたが興味のあるところではないでしょうか。

○成人
○老人
○小児

これについては、どれがいいということはありませんので、
自分の進みたい分野を目指せばいいと思います。

ただし、成人と老人の境界はほとんどありませんが、
小児は専門性が高いと感じるかもしれないので、
小児と他領域との間の移動は現実的にはあまり行われていません。

分野については「病院(医療)」と「在宅(介護)」という分け方もありますが、
これははっきり言って最初に就職するのは病院の方がいいです。

在宅にいる患者さん(利用者さん)のほとんどは
急性期や回復期を経て維持期に至っている人なので、
急性期や回復期のことを知らなければ、
経過等からその人がまだ回復する人なのか生活をメインにした
援助を行っていくのかの判断がつかなかったりしますし、
言い方を変えると、病院は後ろに在宅が控えていますから
すべてを考える必要はありませんが、在宅は後ろに誰もいませんので、
すべてを自分で(他職種と協力しながらですが)
解決しなければならないため、かなり総合的な広い範囲の知識や技術が要求されます。

そのため、新卒の人がいきなり在宅に進んでもあまり役立つことができないでしょう。

都市部と地方(田舎)の違い

これはよほど極端でない限り、
現在においてそれほど影響がないかもしれませんが、
都市部と田舎(地方都市)の違いについてです。

都市にはどのような特徴があるでしょうか。

・人口が多いため、病院数も多く、患者数も多い。疾病の種類も多い(希な疾患など)。
・就職先の形態が豊富(病院、老健、訪問など)
・PT・OTの数も多く、交流しやすい
・家屋訪問調査や、訪問リハは大変(実質的に自動車が使用できないこともあります)
・交通の便がよく、学会や研修などの出張に行きやすい
・電車通勤が大変だが、帰りに飲みに行きやすい!?
・都市を利用した余暇活動は豊富!?

単純に言うと、田舎は都市の逆です。
参考の1つくらいに考えればよいでしょう。

理学療法士、作業療法士国家試験概要

卒業する年の2月下旬に理学療法士または作業療法士国家試験を受験します
(試験に落ちた場合、卒業後の翌年に受験することもできます)。
(さらに落ちてしまった場合、その翌年に受験することもできます)

試験科目以外は基本的に理学療法士、作業療法士とも一緒です。

 

第48回理学療法士・作業療法士国家試験 情報
試験日

(1)筆記試験
平成25年2月24日(日曜日)

(2)口述試験及び実技試験(点字試験受験者のみ)
平成25年2月25日(月曜日)

※試験は筆記試験のみで、実技試験はありません(点字試験受験者を除く)。

試験場所

(1)筆記試験
北海道、宮城県、東京都、愛知県、大阪府、香川県、福岡県、沖縄県

(2)口述試験及び実技試験(点字試験受験者のみ)
東京都

※自分の入学した養成校の場所により受験地が決まります。

試験科目及び試験方法

Ⅰ.理学療法士
(1)筆記試験
※点字試験受験者は、実地問題は行わない。
また、視覚障害者に対しては、弱視用試験又は点字試験による受験を認め、
点字試験受験者に対しては、試験問題の読み上げの併用による受験を認める。

ア.一般問題
解剖学、生理学、運動学、病理学概論、臨床心理学、
リハビリテーション医学(リハビリテーション概論を含む。)、
臨床医学大要(人間発達学を含む。)及び理学療法

イ.実地問題
運動学、臨床心理学、リハビリテーション医学、
臨床医学大要(人間発達学を含む。)及び理学療法

(2)口述試験及び実技試験
点字試験受験者に対して、実地問題に代えて次の科目について行う。
運動学、臨床心理学、リハビリテーション医学、
臨床医学大要(人間発達学を含む。)及び理学療法

 

Ⅱ.作業療法士
(1)筆記試験
※点字試験受験者は、実地問題は行わない。
また、視覚障害者に対しては、弱視用試験又は点字試験による受験を認め、
点字試験受験者に対しては、試験問題の読み上げの併用による受験を認める。

ア.一般問題
解剖学、生理学、運動学、病理学概論、臨床心理学、
リハビリテーション医学(リハビリテーション概論を含む。)、
臨床医学大要(人間発達学を含む。)及び作業療法

イ.実地問題
運動学、臨床心理学、リハビリテーション医学、
臨床医学大要(人間発達学を含む。)及び作業療法

(2)口述試験及び実技試験
点字試験受験者に対して、実地問題に代えて次の科目について行う。
運動学、臨床心理学、リハビリテーション医学、
臨床医学大要(人間発達学を含む。)及び作業療法

理学療法士・作業療法士国家試験合格率

「理学療法士国家試験合格率」

平成25年 88.7%(今年実施の試験)
平成24年 82.4%
平成23年 74.3%
平成22年 92.6%
平成21年 90.9%
平成20年 86.6%
平成19年 93.2%
平成18年 97.5%
平成17年 94.9%
平成16年 97.9%
平成15年 98.5%
平成14年 95.7%

 

「作業療法士国家試験合格率」

平成25年 77.3%(今年実施の試験)
平成24年 79.7%
平成23年 71.0%
平成22年 82.2%
平成21年 81.0%
平成20年 73.6%
平成19年 85.8%
平成18年 91.6%
平成17年 88.4%
平成16年 95.5%
平成15年 91.6%
平成14年 90.6%